SDGsにおけるマインドフルネスの取り組み(第26回)菊原政信

ニューノーマル時代の礎を築く [ 特集カテゴリー ] ,

SDGsにおけるマインドフルネスの取り組み(第26回)菊原政信

新年度に入り様々な活動が始まりましたが、以前新型コロナの影響は色濃く、更にロシアによるウクライナへの侵攻、物価高などこの状況がいつまで続くのか、社会や日常生活においてもストレスを感じている人が多くなってきました。最近では、先行きの不安やストレスから「コロナうつ」などと呼ばれる症状をうったえる人もいます。

今回はこのように日常に受けている、さまざまなストレスとどのように付き合っていくかを、企業として社員の健康を守り安全安心な環境を提案するため、SDGsと照らし合わせて近年話題になっているマインドフルネスの観点からお話をします。

SDGsにおける社員の精神衛生管理

マインドフルネスとは、ウィキペディアによると「今、この瞬間の体験に意図的に意識を向け、評価をせずに、とらわれのない状態で、ただ観ること」とされています。アメリカ発と捉えられがちなマインドフルネスですが、東洋では「瞑想」として古くからなじみ深いことです。瞑想というと禅修行など、特別な環境で長い間苦行をするイメージとして捉えられがちですが、マインドフルネスは宗教観にとらわれない日常で行えるストレス軽減法です。

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第11回 SDGsの基本とビジネスへの関わり⑩ (菊原政信)

~SDGsとDXは必須の時代 [ 特集カテゴリー ] ,

第11回 SDGsの基本とビジネスへの関わり⑩ (菊原政信) [ 第11回 ]

一時のブームで終わらない

 

近年、SDGsと並んで話題となることが多いキーワードにDX(デジタルトランスフォーメーション)があります。DXとは、単純にアナログで行われてきたことをデジタルに置き換えられること以上に、デジタル技術により私たちの社会活動やビジネスモデルに変革を起こす意味で使われます。近年では、2018年の経済産業省が公表したDXレポートの中で記載された「2025年の壁」として、今後訪れる過去に築かれたシステムの限界やそれを支えてきた人材が定年退職をむかえることによる課題が述べられました。これを克服するためにはDXが必要不可欠であることで改めて注目され始めました。

 その後、新型コロナの感染が世界中に蔓延して、経済や生活、環境が一変する事態となり、このことがSDGsとDXをこれまで以上に早く進める要因ともなりました。今後コロナが終息しても、継続していくことがまさしくサスティナブルな社会、企業に求められます。

 

SDGsとDXは相性が良い

 

 SDGsはこれまで述べてきた通り、今後業種や規模の大小を問わず全ての企業が取り組むべきことです。これからの地球環境をいかに、より良い状態にしていくかというマクロの視点と各企業や個々人が取り組むべきミクロの視点を持って取り組んでいくことが重要ですが、これを推進する上でもDXが必要不可欠です。商品であればモノの製造から販売に至るまでのサプライチェーンにおいて、どの段階においてもSDGsの取り組みは進められ、それを効率的に行うにはDXはなくてはならないものになってきています。

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第10回 SDGsの基本とビジネスへの関わり⑨ (菊原政信)

~統合報告書の編纂と情報発信 [ 特集カテゴリー ] ,

第10回 SDGsの基本とビジネスへの関わり⑨ (菊原政信) [ 第10回 ]

IIRCが定義した「6つの資本」

 

企業がステークホルダー並びに社会とコミュニケーションをとるツールとして企業の活動をまとめた統合報告書を作成されるケースが増えてきました。大抵の場合、企業の状況を提供する場合は財務情報などの定量的なデータをまとめて公表するケースが多いですが、最近は非財務情報を関連付けて、より詳細に企業の状況を提供することが求められてきています。

そこで、国際統合報告書評議会 (International Integrated Reporting Council: IIRC)は、2013年12月に「国際統合報告フレームワーク」を発表しました。その中で、企業の価値創造プロセスは次の「6つの資本」により形成されると整理しました。

①財務資本、②製造資本、③知的資本、④人的資本。⑤社会・関係資本、⑥自然資本です。

この内、①財務資本、②製造資本、④人的資本は。以前から数値としてまとめられてステークホルダーには提供されてきましたが、統合報告書では、新たに③知的資本、⑤社会・関係資本、⑥自然資本が加えられました。それでは、新たに加えられたそれぞれの資本の特徴を見ていきましょう。

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第9回 SDGsの基本とビジネスへの関わり⑧ (菊原政信) [ 第8回 ]

自治体における地方創生SDGsと「SDGs未来都市」

地方・自治体が直面している社会問題

 

都道府県別の人口増減の予測が定期的になされていますが、東京都と沖縄県を除いてすべての地方自治体において顕著な人口減少傾向を示し、特に地方の小規模な県において著しい状況です。このような人口減少による、少子高齢化、若者流出、過疎化などの社会問題は、今後、表に示すように自治体運営に深刻な影響を与えます。

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SDGsの基本とビジネスへの関わり⑥ (菊原 政信) [ 第7回 ]

SDGsグローバルWAYマネジメント -未来志向のSDGs経営に向けて-

今後のSDGs経営の第一歩とWAYマネジメントへの進化として考えられるのが、「S D Gsマインドの醸成」です。つまりCSRを基盤として、SDGs & ESG & CSVの領域をさらに拡大していき、やがてS D Gsマネジメントへ進化させて行きます。この流れの中では、S D Gs社内Projectの発足、C S Vビジネスモデルの立案、E S G評価・E S G投資の実施、統合報告書作成などと密接に結びついています。

 従来自社独自、いわば我流で作られた経営理念をSDGsグローバルW A Yへと刷新し、それに基づきビジョン、中期・長期経営計画、行動指針と落としこんでいきます。

すなわちS D GsグローバルW A Yとは、W A Yの定義である「企業の存在意義を明示するために、どのような企業活動を通じて実現するのかという方針を、内部や外部に発信していく手段の一つとして、『経営理念・ビジョン・行動指針』を明文化し、それぞれのエッセンスを相互に関連づけたもの」として事例としては、 J & J クレイド(我が信条)などです。S D Gsを連携させ、それはS D Gs経営理念(ミッション、バリューなどが含まれることがある)とS D Gsビジョンを社長や役員などの企業リーダーがつくり、組織文化として全社員に向けたS D Gs行動指針を全社員に向けたS D Gs行動指針をOff-JT(浸透研修)やOJT(職場内訓練)などによって、企業グループ全体の組織文化として醸成されたうえで、全社員が通常の業務を通じて行う際の言動の規範(ルール)としていきます。

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SDGsの基本とビジネスへの関わり⓹(菊原政信) [ 第6回 ]

未来志向の企業経営に向けたSDGsの必要性

SDGsは、大企業のみならず中小企業こそが取り組み、国際的レベルで持続可能性を担保した企業経営ができるビジネスチャンスを秘めています。それは下記の通り幾つかの要点により導かれます。
①規模・業種・業態にかかわらず、どの企業においてもSDGsは不可欠であること。

②SDGsは短期事業目標ではなく、10年後以降にも企業の存続を目指す戦略的投資と考えるべきであること。

③SDGsは、10年後の未来を先取りした社会課題の解決に向けた、自社のビジョン(事業目標)、ターゲット(達成基準)、評価指標を設定できるヒント集として活用できる。

これに基づいた経営活動は、収益を上げつつ、社会貢献事業を実現することにつながりSDGsとCSVの両立、[共通価値=経済価値×社会価値]を意味する。

④上記に基づいた経営活動は、社会貢献事業に従事する社員のモチベーションを向上し、優秀な人材を確保することにつながり、就活学生に対するプロモーションにもなる。

⑤具体的にSDGs社内プロジェクトを第1歩として「SDGコンパス」が参考になる。

⑥SDGs社内プロジェクトを立ち上げ、自社の強みを生かした小さな成功を積み重ねる。

⑦本格的に、グローバルWAYマネジメントに挑戦する。すなわち、SDGs、ESG、CSVの3立を目指し、中・長期経営計画立案し、新規事業部門を立ち上げ、世界や社会そして顧客から評判の良い企業経営を目指す。

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SDGsの基本とビジネスへの関わり④ (菊原政信) [ 第5回 ]

CSRを基盤としたCSVの展開

前回述べたCSR(企業の社会的責任)の枠組みの中で、寄附などの短期的な事前活動や、フェアトレード(途上国の生産者への価格保証)が行われてきました。しかし、CSV経営は、慈善活動ではなく持続可能な『経済価値』を達成するために、従来の短期志向では市場対象としていなかった「ブルー・オーシャン(競争相手がいない海=未開拓市場)」といえる社会課題解決を果たして社会価値をも達成しようという狙いがあります。

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ニューノーマル時代の礎を築く  第4回:SDGsの基本とビジネスへの関わり③(菊原政信)
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ニューノーマル時代の礎を築く 第4回:SDGsの基本とビジネスへの関わり③(菊原政信)

ニューノーマル時代の礎を築く

第4回:SDGsの基本とビジネスへの関わり③

CSRとISO26000

 CSR(Corporate Social Responsibility)とは「企業の社会的責任」を指し、企業が関与する範囲の社会や環境問題について自社の事業活動と関連させて自主的に対処する責任を意味します。しかしながら、これは法律ではないためその実行は企業の意思に任されています。そこで、企業が自ら責任をきちんと果たせるように、コーポレートガバナンスの仕組みにCSRを位置づけることが重要です。

 コーポレートガバナンス(企業統治)とは、前号でも述べたESGとも関連していますが、株式会社(特に経営者)を統治することであり、具体的には取締役が会社を運営する仕組みのことです。これは、企業における意思決定の仕組みのことで、不祥事や企業倫理の逸脱などの防止を目的に実施されます。

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SDGsの基本とビジネスへの関わり②(菊原政信)

ニューノーマル時代の礎を築く 菊原政信 [ 特集カテゴリー ] ,

SDGsの基本とビジネスへの関わり②(菊原政信) [ 第3回 ]

ニューノーマル時代の礎を築く

第3回:SDGsの基本とビジネスへの関わり②

 

持続可能な視点による企業価値評価とESG投資

前回お伝えした通り、SDGs以前より取り組まれてきたE(Environment)環境、S(Social)社会、G(Governance)企業統治を考慮した経営が更に求められてきています。その根底にあるは市場のルール・仕組みの変化、金融機関などの長期的な安定株主の意識変化、企業価値算出方法の変化などが挙げられます。

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SDGsの基本とビジネスへの関わり①

ニューノーマル時代の礎を築く  菊原 政信 [ 特集カテゴリー ]

SDGsの基本とビジネスへの関わり① [ 第2回 ]

今こそ生き残りをかけてSDGsを真剣に考える時

新型コロナの感染拡大を防ぐため緊急事態宣言が各地に発令されています。この事態を乗り越えてこれからのニューノーマルな時代を迎えるために、地域や企業そして人として今でこそSDGsを踏まえて生き残りをかけた活動が必要です。SDGsの漠然としたイメージは、一般的にロゴで認知されるようなってきましたが実際にどのような活動を行っていくかについては、まだ認識されていないのが実情です。そこで今回から数回に分けてSDGsの基本的なことから、ビジネスを行う上で考えなければならないことを述べて行きたいと思います。最後にSDGsの基本とケーススタディをイーラーニングで提供しておりますので合わせてご紹介します。

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ネットとリアルの融合OMO

ニューノーマル時代の礎を築く  [ 特集カテゴリー ] ,

ネットとリアルの融合OMO [ 第1回 ]

新たな時代を迎えて

 

あけましておめでとうございます。国内でコロナの感染が報告されてから1年が経とうとしています。その間、経済や私たちの生活様式も大きく変わってきました。このコラムも昨年まではこれからの小売流通業の将来についてさまざまな提言を行ってきましたが、今年からは小売流通業のみならず、コロナ禍で未曽有の経験をしている時にこそあらゆる産業や分野において考え、実践して頂くことを前提にマーケティングの分野を中心としてネットとリアルの融合を意味するOMO(Online merges with Offline)を広義に捉えて根底に捉えてDX(デジタルトラスフォーメーション)やSDGsの話題なども交えて提言を行って参ります。

本年はこれらを参考として、読者の方々がそれぞれの企業や団体において取り組むヒントとなれば幸いです。

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