前期の大学の授業も終わり、大学4年生にとっては最後の夏休みを迎えています。日頃大学生と接していて感じるのは、入学してからは新型コロナの影響により授業も対面からオンライン
になり、学園祭等のイベントも中止となり本来の学生生活を謳歌できなかった世代でもあります。その間、教員や学生間でのコミュニケーションもSNSなどを中心としたものにシフトしまし
た。

～わずか1 ヶ月で起こった破壊と創生の軌跡～

　前回までシリーズで生成AI について語ってきましたが、今回は6 月22日、第58 回目となるNext RetailLab フォーラムが開催されたのでその模様をお伝えします。今後さらなる生成AI の可能性が広がり社会に浸透していきますので、今後それに対してどのように活用していけばよいのかそのきっかけについて見ていきます。
　今回は生成AI のその現在地を見据えながら、講師としてTANREN ㈱代表取締役の佐藤勝彦氏を迎え、短期間で起こった破壊と創生を踏まえて、独自の知見を共有してもらいました。

テキスト、アートに次いで音楽の世界にも生成AI が活用されてくる時代が迫ってきました。今回は、長い年月を経て人間がつくり出してきた音楽をAI はどこまで作り出すことができるか、音楽の歴史を振り返りながら検証してみます。

　先月号では、最近話題となっているテキスト生成AI「ChatGPT」についてご紹介しましたが、今回はテキスト以外の利用方法として画像生成についてご紹介します。

　今、ChatGPT と言われる自然言語で対応するAI が注目を浴びています。今回はこの最新のAI について紹介すると共に、今後ChatGPT が社会の中でどのように活用されていくかを考えていきます。

【NO.37】Next Retail Labフォーラム/ 次世代マーケティングプラットフォーム研究会 NMPLAB　
　　　　　共催テーマ：「オンライン！WEB 3・メタバース・NFTとマーケティング/リテール」

　2023 年2 月22 日当社が主催する次世代小売流通研究団体Next RetailLab が開催するフォーラムでは、次世代マーケティングプラットフォーム研究会 NMPLAB との共催で5 名のパネリストを招いて開催しました。各社の取組み発表の後はパネルディスカッションを行いました。今後の展開の議論の模様をお伝えします。

　当社が主催する次世代小売流通研究団体Next Retail Lab が開催するフォーラムでは、新年の恒例として古くから商売をされている会社の方をお招きして講演をしていただいています。
今回は1946 年創業日本橋のうなぎ屋いづもや三代目岩本公宏氏をお招きし、「日本橋いづもや三代目の四方山話～うなぎ文化の過去と未来～」をテーマにお話しいただいた後、当会のフェローとのディスカッションを行いました。その模様をお伝えします。

　12 月15 日、第54 回目になるNextRetail Lab フォーラムが開催されました。今回はゲスト講師に小野里寧晃氏（株式会社バニッシュ・スタンダードCEO/ 代表取締役）をお招きし、「店舗スタッフと顧客との関係性から始まる店舗DX の未来」をテーマにお話いただいた後、当会のフェローとのディスカッションを行いました。その模様をお伝えします。

11 月17 日、第53 回目になるNextRetail Lab フォーラムが開催されました。今回はゲスト講師に柳瀬隆志氏（㈱グッデイ代表取締役社長）をお招きし、「現場主義のデータ駆動経営」をテーマに、自社の取組み事例やそこからの気付き、これからの展望などをお話いただいいた後、当会のフェローとのディスカッションを行いました。

　仮想空間やメタバースと言うと非現実的なイメージを持たれますが、現時点では実社会を投射したデジタルツインと言われる現実と仮想が同等な次元で使用される意味合いにとられている
場合が多いです。実際には恒常的に存在する空間があると言うよりも、むしろイベントなどで使用されるケースが多くみられます。
　そこで、今回はリアルなイベントで展開されていた仮想空間を例にしてお話をします。

　コロナ感染もピークを過ぎ、海外渡航者の受入れ基準も下げられてインバウンド需要が期待されるようになりました。一方、長年給料は上がらず、円安や紛争の影響などにより物価の上昇、老後の不安など、今後の生活を考える上で現状の収入だけでは不安になる気持ちにもなります。少しでも現状の収入を補うため副業をされている方もいるでしょう。
　今回は、そのような不安に突け込んだ悪質なFX（外国為替証拠金取引）詐欺について注意喚起の意味を込めてお伝えします。

■清話会 特別体験セミナー【東京】 メタバース体験会 「未来を先取り！時代に乗り遅れないために」 　～今から準…

WEB3.0メタバースとジオラマに観る仮想空間
　先月号では、Web3.0 時代のメタバースについてNext Retail Lab フォーラムで論議された内容を含め仮想空間の今後の可能性と課題などをお伝えしました。
　今回は視点を変えて、日本でも以前から親しまれてきた風景模型などで仮想の空間を作りあげるジオラマを取り上げ、改めて仮想空間の捉え方とその可能性について考えてみます。

メタバースが織りなす現実世界

近年、メタバースと言われる仮想空間が話題となっています。仮想空間と言いながらも技術の進歩により、それは現実の世界と見間違うほどの再現性を作り出すものも現れてきています。そこで今回は7 月20 日に開催された第49 回Next Retail Lab フォーラム、テーマ「メタバースとリテールの未来」の内容を中心にお届けします。

SDGsにおけるマインドフルネスの取り組み

新年度に入り様々な活動が始まりましたが、以前新型コロナの影響は色濃く、更にロシアによるウクライナへの侵攻、物価高などこの状況がいつまで続くのか、社会や日常生活においてもストレスを感じている人が多くなってきました。最近では、先行きの不安やストレスから「コロナうつ」などと呼ばれる症状をうったえる人もいます。

今回はこのように日常に受けている、さまざまなストレスとどのように付き合っていくかを、企業として社員の健康を守り安全安心な環境を提案するため、SDGｓと照らし合わせて近年話題になっているマインドフルネスの観点からお話をします。

ＳＤＧｓにおける社員の精神衛生管理

マインドフルネスとは、ウィキペディアによると「今、この瞬間の体験に意図的に意識を向け、評価をせずに、とらわれのない状態で、ただ観ること」とされています。アメリカ発と捉えられがちなマインドフルネスですが、東洋では「瞑想」として古くからなじみ深いことです。瞑想というと禅修行など、特別な環境で長い間苦行をするイメージとして捉えられがちですが、マインドフルネスは宗教観にとらわれない日常で行えるストレス軽減法です。

菊原政信氏（フィルゲート（株）代表取締役、青山学院Hicon主管研究員）

青山学院大学経済学部卒業。大学在学中よりビジネスを始め、卒業と同時にアメリカ、東南アジアを中心に貿易を行う。その後、システム開発会社の代表を経て、2010年マーケティング・コンサルティングを目的にフィルゲートを設立。次世代小売流通サービスの研究会「Next Retail Lab」代表幹事を務める。

■SDGsに至るまでの歴史

SDGsは一度にできたわけではなく、歴史があります。誰一人取り残さないということで、子どもから大人、各国の方がすぐ分かるものとして、17個の目標を定めていますが、１番から17番のアイコンを見ると、何を意味しているかが小学生でも分かるように考えられています。SDGsは国連で採択されたもので、2030アジェンダは原書で約35ページ。日本語翻訳も国連連合広報センターのホームページからダウンロードすることもできます。

１９４５年、国連憲章にまず基本的人権や人間に関する問題について定義されたのが始まりです。その後、世界人権宣言（48年）、ストックホルム会議（72年）を経て、87年になって持続可能な開発というSDGsに関連するキーワードが出てきます。やがて92年の地球サミット、２０００年の国連グローバル・コンパクトという会議。そこから国連ミレニアム開発目標があり、２０１５年にSDGsができる、いう流れです。

2015年のSDGs。それに先立つMDGs（ミレニアム開発目標）。これは開発途上国向けの開発目標で、貧困、初等教育、女性、乳幼児、妊産婦の方を平等に扱いましょうということがメインでした。その15年後にSDGsが採択されましたが、17のグローバル目標の下に１６９のターゲットという、より具体的な行動指針が設けられています。また、それに対応した２３２の指標が設けられているのがSDGsの構造となっています。このSDGs 2030アジェンダに関しては、国際社会全体が、人間活動に伴って引き起こされる様々な問題を解決するという点に主眼に置いた、それを世界で共通の認識として持ったという画期的な合意であった、と申し上げられます。

その根底をなすのが16番と17番「平和と公正を全ての人に」、世界中の誰もが力を合わせて、地球上の自然の恵みを大切にして、人権が尊重される。そして全ての人が豊かな、感じられるような世界をつくっていく。17番においては、全ての人や企業がそれぞれが役割を持ち、パートナーシップを築いて協力、連携し合う。

17個の目標の中に、包摂的、インクルーシブという言葉が多く出てきます。包摂的とは、誰しもが分け隔てなく、一緒に生きましょうということですから、先日、行われたオリンピック、パラリンピックでも、しきりにインクルーシブという言葉が使われていました。

一時のブームで終わらない

 

近年、SDGｓと並んで話題となることが多いキーワードにDX（デジタルトランスフォーメーション）があります。ＤＸとは、単純にアナログで行われてきたことをデジタルに置き換えられること以上に、デジタル技術により私たちの社会活動やビジネスモデルに変革を起こす意味で使われます。近年では、2018年の経済産業省が公表したDXレポートの中で記載された「2025年の壁」として、今後訪れる過去に築かれたシステムの限界やそれを支えてきた人材が定年退職をむかえることによる課題が述べられました。これを克服するためにはDXが必要不可欠であることで改めて注目され始めました。

　その後、新型コロナの感染が世界中に蔓延して、経済や生活、環境が一変する事態となり、このことがSDGｓとDXをこれまで以上に早く進める要因ともなりました。今後コロナが終息しても、継続していくことがまさしくサスティナブルな社会、企業に求められます。

 

SDGｓとDXは相性が良い

 

　SDGｓはこれまで述べてきた通り、今後業種や規模の大小を問わず全ての企業が取り組むべきことです。これからの地球環境をいかに、より良い状態にしていくかというマクロの視点と各企業や個々人が取り組むべきミクロの視点を持って取り組んでいくことが重要ですが、これを推進する上でもDXが必要不可欠です。商品であればモノの製造から販売に至るまでのサプライチェーンにおいて、どの段階においてもSDGsの取り組みは進められ、それを効率的に行うにはDXはなくてはならないものになってきています。

IIRCが定義した「6つの資本」

 

企業がステークホルダー並びに社会とコミュニケーションをとるツールとして企業の活動をまとめた統合報告書を作成されるケースが増えてきました。大抵の場合、企業の状況を提供する場合は財務情報などの定量的なデータをまとめて公表するケースが多いですが、最近は非財務情報を関連付けて、より詳細に企業の状況を提供することが求められてきています。

そこで、国際統合報告書評議会 (International Integrated Reporting Council: IIRC)は、2013年12月に「国際統合報告フレームワーク」を発表しました。その中で、企業の価値創造プロセスは次の「6つの資本」により形成されると整理しました。

①財務資本、②製造資本、③知的資本、④人的資本。⑤社会・関係資本、⑥自然資本です。

この内、①財務資本、②製造資本、④人的資本は。以前から数値としてまとめられてステークホルダーには提供されてきましたが、統合報告書では、新たに③知的資本、⑤社会・関係資本、⑥自然資本が加えられました。それでは、新たに加えられたそれぞれの資本の特徴を見ていきましょう。