プレイングマネジャー制度という病気促進剤

経営者のための営業マネジメント塾 営業部をよくするには健康診断が必要! 藤本 篤志 [ 特集カテゴリー ]

プレイングマネジャー制度という病気促進剤 [ 連載回数:第12講(第3クール・第33回) ]

プレイングマネジャー制度の幻想

 

 

営業部の8割以上は、プレイングマネジャー制度を採用している。
これは、正確なデータ分析で計算した数字ではなく、私の職業的な経験値だが、おそらく実態に近い数字だと考える。
2017年度のテーマである「営業部を良くするためには健康診断が必要!」を締め括るに相応しい題材として、このプレイングマネジャー制度を取り上げた。理由は簡単で、これ以上のリトマス試験紙はないからだ。

 

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「報連相をしてくれない」と嘆く病が蔓延!?

経営者のための営業マネジメント塾 営業部をよくするには健康診断が必要! 藤本 篤志 [ 特集カテゴリー ]

「報連相をしてくれない」と嘆く病が蔓延!? [ 第11講(第3クール・第32回) ]

営業が取り扱う案件は生鮮食品!?

「営業案件は生鮮食品と同じ」
これは、長年の営業コンサルティング経験を通して確信した重要ポイントの1つである。

もう1つ関連する重要ポイントがある。
「案件の難易度に対応できない営業能力しか持っていない営業マンは、その案件を受注することがほぼできない」

これら2つの重要ポイントを掛け合わせると、営業マネジャーと営業プレイヤーのあるべき正しい関係(つまり、あるべきマネジメントの姿)は自ずと決まってくるのだが、大半の営業部は、間違ったマネジメントをしている。

 

 

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どうなる地方創生、その方向性を考える

地方創生にかかわる 中小企業の役割 野田 万起子 [ 特集カテゴリー ]

どうなる地方創生、その方向性を考える [ 第1回 ]

いつも疑問に思うのですが、国の政策は中途半端に終わることが多いように思います。私たち経営者の感覚ですと、例えば中期経営計画を作ればその達成度合いを含め公表していくのは当たり前のことです。国策は旗を揚げてからの進捗状況が極めて不透明です。このシリーズでテーマにしたい「地方創生」に関しても現状がどうなっているのかを認識した上で、私たちが成すべきことを考えていきたいと思います。

 

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企業は生産性の成果をどこに使えばよいか

経済動向最前線 熊野 英生 [ 特集カテゴリー ]

企業は生産性の成果をどこに使えばよいか [ 第46回 ]

どの企業も生産性上昇には熱心だが、果たしてその恩恵は雇用者に十分に及んでいるだろうか。筆者の答えはNoである。

まず、データを確認してみよう。リーマン・ショックのダメージが生産性を最も打撃したのが2009年。この年は、生産性も雇用者報酬も大底だった。日本の就業者1人当たりの生産高(名目付加価値)は、09年には780万円だった。1人当たりの雇用者報酬は455万円。これが16年には、生産性831万円、雇用者報酬474万円へと上昇している。計算すると、上昇した生産性は+51万円なのに対して、報酬は+19万円。雇用者は約37%しか成果の上昇分を受け取っていないことになる。この現象は、「労働分配率の低下」と言い換えることができる。

 

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