先見経済Web

 健康に長生きする「健寿」を目指して

近年に見る著しい医療技術の向上も後押しし、日本人の平均寿命は年々伸びています。かつての長寿時代は、今や百寿時代と言われるまでになりました。

しかし、長生きしても健康でなければ、自身も辛く、周囲への負担も増えてしまいます。厚生労働省が発表した２０１８年度医療費は、42兆６０００億円にも上り、このうち、約40％を75歳以上が占めていることがわかりました。75歳以上の年間平均医療費は１人あたり93万９０００円と高額で、この重荷を背負うのは、次代の若者達です。少子高齢化で若者世代の負担増が叫ばれる昨今、健康に年を重ねることで、少しでもその負担を減らすことができます。これからは、健康に長寿を全うするという「健寿時代」の実現を目指しましょう。

「清話会特別講演会」再度延期のお知らせ ★5/25（月）に開催予定しておりました元谷芙美子氏（アパホテル社長）…

新型コロナウイルスの影響を受け延期とさせて頂きます。 新たな日程は6月20日(土)を予定しております。 ご参加…

清話会　令和2年 新春特別例会・懇親会 「あおい有紀さん選定 選りすぐりの日本酒を味わう！」 ■酒サムライ叙任…

　2020年の景気を展望すると、次の2つのシナリオを描くことができる。どちらになりそうかを考えてみてほしい。

　ひとつは弱気シナリオ。2019年10月の増税による消費低迷が2020年前半も尾を引く。2020年になると、3月にプレミアム商品券、6月にキャッシュレス還元という消費支援策が期限切れする。それが消費を下押しして、東京五輪後の消費減と相まって、2020年秋から景気後退になる。

困難なときにこそ、経営トップのリーダーシップが問われ、一貫性を保っていく難しさもあるのですが、その後、社員たちが、私たち経営者を信頼してくれ、「やはり社長は立派だ」と思って、付いてきてくれるようになったとします。その時に経営者から見て、この社員たちが、どんな部下であってほしいかということがあります。

客観性の確保

人事部門として持つべき視点としてまず挙げられるのが「客観性の確保」です。マネジメント部門の業務全般に言えることですが、「人」を扱う人事部門は、経理や会計、生産管理といった部門に見られるような、数的指標が把握しにくいという特徴があります。各社なりに数的指標を編み出して、何とか客観化を図ろうとしていますが、例えば経理のように「売上高経常利益率」というような、例え会社が違っても共通して測れるような数的指標はなかなか導入できません。