人生100年時代と言われているこの時代、「健康」に対する意識が大きく変わって興味も高まってきた。長い人生を健康で幸せに生き続けるために生活習慣を見直していて、多様なことに関心が高まっている中で、最も関心が強まっているのが「運動」である。
日本では、ジョギングやできるだけ階段を使う、一駅先から歩くなど生活の中で無理なく取り入れられる運動をしたい人が多くみられる。
一方で、韓国でも健康と運動に対する関心が高まってきて、特に国内のフィットネスクラブの数が最近10年で約54％も増えた。フィットネスクラブは2010年から2020年までの10年間で増え続けて、その数は9,900店舗以上に達している。
フィットネスが人気を集めた理由は、最初は2000年代にマッチョ俳優の登場でマッチョのブームが起きて男の間でフィットネに通う人が増えたのが始まりで、その後は週52時間勤務制の定着でプライベートの時間が取れるようになり若者を中心に再びフィットネスの人気が上昇した。
韓国フィットネスクラブが10万店舗にまで増えた背景は、下記の二つである。
一つは、2014年に韓国政府機関である文化体育観光部から「国民の生活体育施設を拡充する中長期計画」の発表である。
この計画は、2022年までに予算1兆2720億ウォンを投入し、体育施設を計1124ヶ所新たに新設する。国民の体育施設へのアクセスの利便性とサービス向上を図る計画である。体育施設が増えれば国民のみんなが徒歩10分以内の距離で利用が可能になる。また、2016年には体育施設情報提供アプリの「new sports map」を構築し、国民の誰もが全国の体育施設の情報と予約状況等を確認することができる。
二つは、週52時間勤務制が定着することによって、会社員の仕事後のプライベートの時間が取れることで、特にミレニアル世代※を中心に運動で身体を鍛える人が増えたことだ。このミレニアル世代は健康管理のため自己投資も惜しまない。フィットネス登録料や運動用品の購入などで使うスポーツ活動経費の月平均金額は2017年5万6755ウォンから2019年は7万8214ウォンと、2年間で37.8％増加した。
※ミレニアル世代（英: Millennial Generation）とは、1980年代序盤～2000年序盤に生まれた世代で、2000年代に成人または社会人になった世代。インターネットが普及された環境で育った世代で、情報技術の能力に優れている。
運動など健康と身体管理に使う消費が増え、その関連市場、いわゆる「ダンベルエコノミー（Dumbbell economy・健康管理市場が急成長する経済現象を指す用語）が再び注目されている。ダンベルエコノミーは非対面方式の自宅トレーニング市場を中心に急成長している。
コロナ禍の長期化でジムやプールの運動施設の利用が制限されてから、プラットフォームを使った自宅トレーニングに対する興味が急増している。これに合わせてオンラインサービスを展開している企業も増えている。
米の市場調査会社のグローバルビューティーリサーチによると、世界のフィットネスアプリ市場規模は、過去2018年24億ドルが、2026年209億ドルまでに膨らむという見込みが出ている。
今後の自宅トレーニング市場は非対面の消費トレンドをもとにICT基盤のサービス領域と消費者層も拡大することで、継続的に成長するという見通しだ。