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【清話会 催物カレンダー】2025. 1-2月

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【講演録】ＩＰＯ（新規公開株）投資で 将来の優良成長株に出会う（千葉 明）
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【講演録】ＩＰＯ（新規公開株）投資で 将来の優良成長株に出会う（千葉 明）

清話会リモートセミナー　２０２３年12月14日（木）

ＩＰＯ（新規公開株）投資で 将来の優良成長株に出会う
中長期に保有し資産形成出来そうなＩＰＯ(2022~23年)銘柄


千葉 　明 　金融・株式・経済ジャーナリスト

1949年群馬県前橋市生まれ。明治大学政経学部卒業後、日本短波放送（現日経ラジオ社）入社。経済評論家・⻲岡⼤郎⽒に師事し独立、ジャーナリスト活動を開始する。総合誌、ビジネス誌で著述業を展開するのと同時に、ラジオ日経、ラジオ日本等でキャスター・コメンテーター活動を行う。

■今までの主力事業に
　さらに成長分野を背負って上場

　今回は、ＩＰＯ(新規公開株)で資産形成を図る方法についてですが、こればかりはどんな方程式もありません。しかしこれまでの経験から、いくつかの要件を満たしている新規公開株というのは、後に成長性を伴って株価が上昇し、資産形成に繋がるケースが多いので、そんな角度からいくつかの銘柄について話をさせていただきます。

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【特別掲載】２０２４年の世界情勢と経済（真田幸光）
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【特別掲載】２０２４年の世界情勢と経済（真田幸光）

特別掲載　【SJC2024年１月例会 講演資料より】

２０２４年の世界情勢と経済

 真田幸光　さなだゆきみつ　愛知淑徳大学教授

1957年東京都生まれ。慶応義塾大学法学部政治学科卒業後、東京銀行（現・三菱UFJ銀行）入行。84年、韓国延世大学留学後、ソウル支店、名古屋支店等を経て、2002年より現職。社会基盤研究所、日本格付研究所、国際通貨研究所など客員研究員。中小企業総合事業団中小企業国際化支援アドバイザー。

 

■日本の目指す世界の中での立ち位置

 　私は、「英国というお国は英語、スターリングポンドと米ドル、英米法、ISOなどのモノづくり基準、企業の成績評価基準であるところの英米会計基準と言った、世界標準を世界に定着させ、君臨し続ける国」と見ています。

また、フランスは世界標準が取れなかったものの、一部国家にはフランス標準を定着させる一方、「フランス・ブランド」と言う無形資産を世界に広め、富を蓄えている国と見ます。

そして、アメリカという国は、英米の標準を軸にしながら「欲望」を世界に広め、大繁栄してきた国ではないでしょうか。

即ち、例えばアンチエージングだ、美容だなどと人の欲望を刺激してモノやサービスを売り、「大量生産・大量販売、大量消費」の社会を持続させている、更には、「消費力の足りない人には借金までさせてモノやサービスを販売していく」、こうして「欲望の資本主義」を世界に定着させ、その上で、必要に応じて消費者には借金をもさせてモノやサービスを売るという構造を構築、これが結局「行き過ぎた信用創造」を生み、最終的には「世界全体をバブル経済に導き、お金第一主義」に陥れ、更に、最終的には「大量廃棄」まで誘引する「悪の資本主義」に成り下がっていると私は考えています。

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エスビー食品とサンフロンティア不動産（千葉 明）

【千葉明の「いま、この会社がおもしろい」】

エスビー食品とサンフロンティア不動産

ヱスビー食品（2805）は昨年2023年に創業100周年を迎えた。ソース屋に勤務していた創業者：山崎峯次郎氏がカレーライスと出会ったのが、そもそもの入り口。「国産のカレー粉を…」という思いに駆られた。苦労を重ねたと伝えられている。1923年に漸く成功に辿り着いた。が、カレー粉は無論としてエスビー食品を世に広めたのは、1970年のチューブ入り「洋風ねりからし」「ねりわさび」「おろし生ニンニク」「おろし生しょうが」。ベストセラーとなった。創業100周年の老舗も容易に生まれたわけではない。がこうして、その地盤を築いた・・・。

　そんな同社が創業99年目となった前2023年3月期、兜町は騒いだ。

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「今後5年間の革新的な新規事業アイデア25選」（YouTubeで見る 世界のリアル）
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「今後5年間の革新的な新規事業アイデア25選」（YouTubeで見る 世界のリアル）

YouTubeで見る 世界のリアル

第2回「今後5年間の革新的な新規事業アイデア25選」

 佐々木俊弥　『先見経済』編集長

　かつて、「アメリカで流行っているビジネスやサービスが３年遅れで日本に上陸する」と言われたものでした。それで、アメリカのビジネストレンドを早め早めにチェックしておけば、時代を先取りして日本における次のビジネスの種が見つかる、ということがあったように思います。

　今は必ずしもそうではないかも知れません。が、やはりアメリカで流行っているものが日本にも取り入れられる、ということは多いと思います（それが定着するかどうかは別として）。

　今回ご紹介するのは、2023年４月後半にアップされた動画です。必ずしも全てがアメリカ発の技術やサービスではないようですし、またChatGPTなどのAI関連の技術・サービスについては一切触れられていません（AI関連については、別途、ご紹介してみたいと思います）。

ただ、幅広い技術やサービスをカバーしながら紹介されているので、読まれる方にも何らかのヒントが見つかるのではないか、と思います。

　第一回（『先見経済』2023年12月号）に続き、以下に動画で語られている内容を日本語で翻訳、書き出してみました。

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