SJC2018.3月例会 「日本を変える有力ベンチャー企業紹介」 —-大きく変わる経営環境を生き抜…
年: 2018年
「大東亜共栄圏」と「一帯一路」(小島正憲)
「未来開拓テクノロジー最前線!」(3/20、安永好宏氏、東京)
「『昇進・昇格電報』で社員満足度アップ!」
お得な電報サービス「e-denpo」ご紹介
「未払い残業問題をどう解決するか」(下)(神田靖美)
「ドイツ情勢と世界について」(真田幸光)
「平成30年のキーワードは会社の生存分岐点」(小池浩二)
「吉本興業105年の“今昔”」(2/24、田中 宏幸氏、大阪)
羽生善治氏講演会(4/3、清話会 創立80周年 特別講演会)
EU情勢最前線 中空 麻奈 [ 特集カテゴリー ] EU情勢最前線
欧州は歴史的転換点を迎えるか ―2018年に出す答えが鍵 [ 第72回 ]
欧州ではこれまでディーゼル車が主流であった。市場全体でおよそ50-60%はディーゼル車と言われるくらいの人気である。同時に、欧州は環境問題に関心が高く、パリ協定を順守せんとする。環境問題を優先し、フランスやイギリスは2040年にはディーゼル車の販売を禁止すると正式に発表。移行期間があるとはいえ、これまでの主流製品であったディーゼル車販売をゼロにする、というのだから徹底している。欧州の決定事項は、結論に向かって徹底していけることは指摘できよう。
羽ばたけ!関西中小企業 永岡 俊哉 [ 特集カテゴリー ] 羽ばたけ!関西企業
美容原液「オパール」で永遠の美を 働き方改革にも取り組む老舗 [ Vol.36(最終回) ]
今回ご紹介するのは、東大阪に本社がある株式会社三香堂。
美容原液「薬用オパール」という商品で、女性の美肌に貢献している創業91年の老舗メーカーだ。3代目の佐々木基之社長にお話を伺うと、商品のみならず、経営改革に取り組む姿も素晴らしいものがあった。
御社の営業マネジャーは部下を育てていますか? 藤本篤志 [ 特集カテゴリー ] 経営者のための営業マネジメント塾
部下を本当に育成しているマネジャーは、ごくわずか‼ [ 連載回数:第1講(第4クール・第34回) ]
営業マネジャーは
本当の仕事をしてない?
二〇一八年度のテーマは、『営業マネジャーの部下育成』としたのだが、このテーマを選んだ理由は次の通りだ。
部下を本当に育成しているマネジャーが少ないからだ。
これが、長年の営業コンサルティング経験に基づく結論だと自信を持って言える。
しかも、この問題点が根深いのは、ほとんどの営業マネジャーが、この事実に気付いていないことであり、中には、誰がマネジャーであっても自立して成長したであろう部下を「私が育てた」と思い込んでいるマネジャーがいることだ。
読者のみなさんの中には、「逆に、その営業マネジャーが部下を育てていない、ということが、どうやってわかるのだ?」と疑問に思う方もいるだろうが、これはとても鋭いご指摘で、実は、部下育成にとって、ここが重要なポイント(営業部以外の部署でも通用する)と言える。
それは、〝因果関係〟という概念が答えを導く。
地方創生にかかわる 中小企業の役割 野田 万起子 [ 特集カテゴリー ] 地方創生にかかわる中小企業の役割
地方創生のキーファクターになるものは [ 第3回 ]
去る十一月四日、日本地域創生学会の木村俊昭会長より命を受け、宮崎県日南市で行われた「地域創生フォーラム」に参加して参りました。日南市﨑田恭平市長(38歳)とのパネルディスカッションです。前々から、日南市は「できない理由ではなくできる出来る方法を考える」市政づくりを実現していることから、その内容を肌で感じたいと思っていたところ、渡りに船のお声がけに急遽駆け付けた次第ですがその得るものは大変大きいものでした。
【トップセラーが明かす 顧客との関係づくり】前田知憲 清話会セミナー講演録 東京 2017年11月7日(火) [ 特集カテゴリー ] 【 清話会講演録 】
顧客から圧倒的信頼を得るための営業の心がけと行動 [ 「オーダー」を受けるのではなく 「オファー」をする営業マンになれ ]
「スポーツの価値を売る、Jクラブの挑戦」 [ 眞壁 潔 ]
湘南ベルマーレは5度目のJ1リーグ昇格を果たしました。2018年は再びJ1に挑むことになります。親会社のないクラブは大変厳しい環境でJ1リーグを戦うことになります。J1リーグの平均事業予算は約33億円。もっとも大きな事業費のクラブは70億円に近い数字になります。私たちの予算は約16億円です。大企業と中小企業の競争のようなものです。
経済動向最前線 熊野 英生 [ 特集カテゴリー ] 経済動向最前線
2018年の日本経済展望 [ 第48回 ]
2018年になると、東京五輪の開催される2020年までは、あと3年間、正確には2年半となる。景気拡大は、その東京五輪まで続くという強気の見方は多い。そうなれば、2012年末から始まった景気拡大期間は、いざなぎ景気を抜き、さらに2002年からの長期景気を抜いて戦後最長となる。